子ども達を支援している行政の方たちと、先生たちのメンタルの話になり、
数年前までは大きな行事の時などに保護者と教師との懇談会などもあって風通しも良かったのだけど、それがどんどん減って、最近はコロナでほとんど無くなってしまった。保護者と教師の関係がぎくしゃくして、どんどん悪化していく状況をみるのだけど、そういう状況も大きく影響しているのではないだろうか。
という話をしてくれました。
皆さんはどう思いますか?
いろいろな影響が複雑に絡み合うことは事実です。
ギクシャクした関係がさらにすすんでメンタル系で病休をとる先生たちがいます。沖縄県でメンタルで病休をもらう先生たちの割合は10年以上前から全国的に上位です。
沖縄の先生たちのメンタルが全国的に弱いのだとは思えません。
また保護者の方たちが先生たちに強くかみつく県民性だとも思えません。
そして教師を追い詰める様な子ども達が多いとも思えません。
私はカウンセリングを学びに大阪に何度も通いましたし、近い親類も大阪近郊に住んでいます。東京にも何度も足を運びました。よい悪いではなく、首都圏の人たちの方がずっと強く相手に主張していると思いますし、教師に対する要求も強いものがあると感じています。
沖縄に住んでいる人たちは、やはりのんびりのどかな部分をたくさん持っている様に思います。
それを別な尺度でしっかり裏付けながら進めていくのはメルマガにゆずって、大切な予想として書いていきたいのですけど、沖縄県全体で教師のメンタル系の病休が多いとしたら、やはりそれは沖縄県の〈教育システム〉の何かが大きく影響していると思います。
沖縄県の教育システムの何が教師のメンタル系の病休と関係するのか・・・
その対象についてもある予想があります。
沖縄県に、ある教育システムが導入されてから教師のメンタル系の病休がハッキリ増えているとしたら、それはかなり深く関わっていると言ってよいでしょう。
それは統計をしっかり追って行く必要があるので、うかつに書くことはできません。
大切なことは、個別の事例を見ていると、それは教師のキャラクターや、その時のクラスの状況、保護者の姿勢など、個別の現象としてしか解釈できないということです。
統計的にみていくと教育行政としての手の打ち方が見えてきます。
たのしい教育は、教師の臓器的な病休に打つ手は少ないのですけど、メンタル系の病休に対しては、かなり有効な手立てを提唱することができます。
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